更新日: 2023-09-24
2023年7月22日以降、フィリピンへ入国をする際に必要であったPCR検査は新型コロナワクチン未接種、接種の有無に関わらず廃止となりました。
最新のフィリピン入国に関する規制や条件などについてはこちらをご確認くださいませ。
ワクチン接種回数による陰性証明書の必要の有無についての詳しい解説はこちら
2022年2月10日より約2年ぶりにセブ島留学が再開となりましたがコロナ禍以前と比較すると手続きが煩雑になり余計な費用も発生しているというのが現状です。
2023年2月現在、ワクチン未接種もしくは1回のみ接種の方がフィリピンに入国する条件の一つとして、出発国出発の48時間前のリアルタイム方式PCR検査証明書、もしくは24時間前の陰性の抗原検査証明書のいずれかが必要となります。 (※新型コロナワクチン2回接種もしくは3回接種の方は不要)
今回の記事ではリアルタイム方式のPCR検査、抗原検査の費用やどこで受けるのが良いか、お勧めの医療機関について解説を致します。
PCR検査とはウイルスの遺伝子を増幅させ検出させる検査方法です。検査方法は鼻咽頭のぬぐい液、または唾液より細胞を採取し行います。
感染してから発症する数日前から検出することができ精度は陽性の場合約70%で陰性の場合は99%と言われています。つまり新型コロナウイルスに感染をしていても30%の人は陰性の判定が出てしまうということになります。
海外渡航用のPCR検査の種類にはリアルタイムPCR検査が主流でフィリピン入国時に必要な検査もこちらに該当します。
フィリピン入国の際には出国48時間以内の陰性証明書(医療機関が発行した陰性証明書)が必要となります。
抗原検査はインフルエンザなどに多用されている検査方法で、検査をしたいウイルスの抗体を用いてウイルスが持つタンパク質(抗原)を検出する検査方法です。
PCR検査と大きく異なる点としては5分ほどの短い時間で検査結果出る、無症状者の場合はウイルスが検出されない可能性が高い点にあります。また検査費用もPCR検査に比べると安価になります。
もし渡航前に熱が出るなどの症状がある場合にはPCR検査をお勧めします。
フィリピン入国の際には出国24時間以内の陰性証明書(医療機関が発行した陰性証明書)が必要となります。
※2022年5月30日より条件付きでPCR検査もしくは抗原検査の陰性証明書の提出は不要となっております。詳しくはこちら
適用 | 2022年3月10日~ |
対象者 | フィリピンに入国する外国籍者(※フィリピン国籍以外) |
検査方式 | リアルタイム方式のPCR検査、抗原検査 |
検体採取方法 | 指定なし(一般的な鼻咽頭のぬぐい液、または唾液での採取で問題ありません。) |
有効な検査期間 | PCR検査は出国の48時間以内、抗原検査は出国の24時間以内(※出国を起点とするため乗り継ぎ時間は関与しない) |
指定医療機関 | 規定なし |
証明書の媒体 | 紙媒体、電子媒体の場合は必ず印刷をして持参をすること |
証明書の言語 | 英語(※英語の証明書がない市販の簡易キット等では不可) |
陰性証明書の形式 | 特に規定はありませんが、英語で氏名、性別、生年月日、国籍、パスポート番号、検査の日時、検査結果、体温、咳などの症状の有無について記載があるものが推奨されます。 |
海外渡航用のリアルタイム方式のPCR検査の費用の相場は25,000円~35,000円の間で推移しており、海外渡航用の抗原検査は10,000円~15,000円ほどとなっています。
基本的に海外渡航用の陰性証明書(英語)を発行している医療機関でしたら問題はありませんのでご自宅に近い医療機関などが海外渡航用のリアルタイム方式のPCR検査もしくは抗原検査を行っているのか調べてみるのが良いでしょう。
経済産業省が運営しているTecotでは海外渡航用の陰性証明書を発行する医療機関を検索することができます。
現在はPCR検査、抗原検査ともに検査時間が短縮傾向にありますのでお勧めは出発空港内にある医療機関で検査、陰性証明書の発行です。
※検査方式、費用、検査時間については必ず医療機関に最新の情報についてご確認くださいませ。
関西空港内にありリアルタイム方式のPCR検査の場合、最短で3時間~、抗原検査(血清IgM抗体検査)の場合は1時間半~となります。
費用はPCR検査が22,000円、抗原検査が11,000円(いずれも証明書発行代込み)
当日出発の検査受診については出発予定時刻の6時間前までにご予約を推奨しています。
安価な検査費用として有名な医療機関である木下グループさんについては英語表記の陰性証明書を発行してますがパスポート番号や生年月日の記載がないため国によっては搭乗が拒否されるといった事例がでているようです。
フィリピン入国時の陰性証明書の様式に関しては規定がないため判断が難しいところではありますがもし万が一入国できないといったリスクを考えると各医療機関のWEBサイトなどで海外旅行で必要な陰性証明書発行と明記している医療機関をしっかり選ぶのがよいでしょう。